前回、大卒を必要とする職の数以上に大卒者がいると書きましたが、企業側からすると「企業が必要な人材がなかなか見つからない、企業のニーズに求職者のスキルがマッチしていない」（Skills Gap）という不満があるようです。

たとえば、アメリカでは、いまだ失業者が1000万人以上いるにもかかわらず、400万の職が埋まっていないという状況です。アメリカの場合、とくにコンピューター技術、看護、熟練製造などの中間スキル（高卒以上四大卒未満）不足が叫ばれており、今年、オバマ大統領が「米国民が企業の必要とするスキルを取得し、空いている職を埋められるよう研修制度を改革する」と発表しました。

前回の話と併せると、高卒よりは大卒の方が就職しやすいが、文系の四大に行くよりも、手に何らかの職をつけた方が就職率は高いということでしょう。 
　（なお、就労者や労組側は「過去何年も賃金が上がっておらず、企業が職に見合った賃金、生活しているだけの賃金を払えば、職は埋まる」という考えです。）

また、「技術はすごいスピードで進んでいるのに、大学で教えていることは昔からあまり変わっていない、大学は今の社会のニーズに応えていない」という批判も相次いでいるのですが、もちろん、大学側は「大学は職業訓練校ではない」と反論しています。企業がいうのは具体的な職業スキルではなく、データ分析、説得力のある議論の展開、思考能力といった基本的なスキルのことで、「大学は文書・口頭コミュニケーション、意思決定、分析・調査スキルを教えていない」というのです。

アメリカの場合、ＯＥＣＤの成人力調査でも、読解力、数的思考力、ＩＴを活用した問題解決能力すべてにおいてＯＥＣＤ平均を下回り、24カ国中の下位だったのですが、とくに16～25歳の若者層では最下位でした。

Talent Mismatch

一方、日本は上記のＯＥＣＤの調査では１位だったものの、イギリスの人材紹介サービス会社が、毎年、発表している世界各国の人材市場効率、優れた人材の供給能力を評価した指標によると、2013年人材需給のミスマッチ度が30カ国中で一番高いとう結果でした。（二位はアメリカだったのですが、日本が一番高いのは賃上げ圧力で、ミスマッチ度が一番高いのはアメリカ）。

これは、求職者が企業の求めるスキルを有していないということで、とくに専門性の高い人材の確保が困難だということです。同社の2014年第一四半期の採用動向予測によると、特に金融サービス、営業・マーケティング、サプライチェーン、ＩＴなどの分野での人材不足が目立っているそうです。

なお、最近の日本国内の企業意識調査でも、企業の４割近くが正社員不足だと答え、とくに建設、人材派遣・紹介、情報サービス、専門サービス分野では６割近くに達しました。

求められているスキルがあれば仕事はあるわけで（個人事業主として食べていくことも可能）、今後、ますます問われていくのは「大卒かどうか」ということよりも、「どういったスキルを備えているのか？」「何を提供できるのか？」ということでしょう。